【保存版】Shopifyを用いたECサイト運営にかかせない4つのポイント
2024.03.04ECサイト
Shopifyストアを開設する前に運営方法を理解しておきたい」などと考えられる方もいるでしょう。Shopifyストアを開設したものの計画通りに売上を立てられず困っている方もいるでしょう。
ここでは、運営のポイントを「集客方法」「顧客管理」「ユーザー分析」にわけて解説するとともに「LTVを向上させるコツ」を紹介しています。以下の情報を参考にすれば、自社ECを成功に導くポイントを理解できるはずです。Shopifyストアを運営している方は参考にしてください。
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目次
Shopifyを用いたECサイトの集客方法
画像引用元: Shopify公式サイト
https://www.shopify.com/jp
自社ECを運営するにあたり重要になるのが集客です。ここでは、Shopifyで構築した自社ECの集客方法を紹介します。
ブログ
定番の集客方法といえるのがブログの運営です。ShopifyにはECサイトにブログを追加する機能があるため、基本的にはこの機能を活用するとよいでしょう。ブログの強みは、ターゲット層が求めている情報を発信することで、見込み客を集客したり、見込み客の購買意欲を高めたり、自社ECのブランド力を高めたりできることです。
例えば、ジュエリーショップが「婚約指輪の選び方」に関する情報を発信すると、婚約指輪を探している見込み客を集客できるでしょう。ただし、即効性のある施策ではありません。集客力を高めるため、地道な取り組みが必要です。
ウェブ広告
即効性のある施策を実施したい場合は、ウェブ広告の利用を検討しましょう。ウェブ広告は、インターネットを活用しているユーザーに適格にアプローチできる点がポイントです。主な選択肢として次の4つがあげられます。
【選択肢】
リスティング広告
Google・Yahoo!などの検索エンジンの検索結果に表示される広告
ディスプレイ広告
ウェブサイトの広告枠に表示される画像・動画・テキストを用いた広告
SNS広告
FacebookやInstagramなどのSNSプラットフォームに表示される広告
動画広告
YouTubeなどの動画プラットフォーム内で配信されている動画を用いた広告
以上の4つが代表的なウェブ広告の種類で、ウェブ広告の魅力はテキスト・画像・動画を効果的に使い分けることで商品の魅力を伝えやすいことです。
SNS運用
自社ECと連携したSNSアカウントを開設して、情報を発信することでも集客できます。ブログとSNSを連携させると集客力を高めやすいでしょう。具体的には、SNSで要点を伝えてブログへ誘導する、ブログから自社ECの商品ページへ誘導するなどの活用方法が考えられます。他にも、LINE公式アカウントなどを通してSNSと連携させることもできます。
ShopifyにはSNSと連携する機能があるため、SNSの投稿に自社ECの商品リンクを貼り付けることも可能です。ただし、運用するSNSの選択には注意しなければなりません。SNSによりユーザー層が異なるためです。総務省が発表している資料によると令和4年度における主要なSNSの利用率は以下の通りです。
SNS | LINE | Twitter (現・X) |
TikTok | ||
---|---|---|---|---|---|
全年代 | 94.0% | 45.3% | 29.9% | 50.1% | 28.4% |
10代 | 93.6% | 54.3% | 11.4% | 70.0% | 66.4% |
20代 | 98.6% | 78.8% | 27.6% | 73.3% | 47.9% |
30代 | 98.0% | 55.5% | 46.5% | 63.7% | 27.3% |
40代 | 95.0% | 44.5% | 38.2% | 48.6% | 21.3% |
50代 | 93.8% | 31.6% | 26.7% | 40.7% | 20.2% |
60代 | 86.0% | 21.0% | 20.2% | 21.3% | 11.8% |
男性 | 91.3% | 44.3% | 31.6% | 41.4% | 25.7% |
女性 | 96.8% | 46.2% | 28.2% | 58.9% | 31.2% |
出典:総務省「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書<概要>」
https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000119.html
SNSの選択で迷う場合は、全世代に普及しているInstagramのアカウントを開設するとよいでしょう。
出典:Shopify:Shopifyと Instagramの連携方法を解説!【画像付き】
https://www.shopify.com/jp/blog/how-to-connect-instagram-channel
SEO対策
SEOは「Search Engine Optimization」の略語です。日本語で検索エンジン最適化と訳されます。具体的には、特定のキーワードで検索されたときに、自社ウェブサイトのページを上位表示させる取り組みといえるでしょう。
SEO対策を施すことで、広告費をかけずに集客できるようになる可能性があります。ただし、効果的な対策には、キーワードの評価と選定、検索意図の分析、ウェブサイト内部の調整、ウェブサイト外部の調整などが必要になるため、専門的な知識が欠かせません。また、効果がでるまで一定の時間がかかります。
出典:Shopify:ネットショップの集客力を上げたい! 基本的な集客手法9選とデータ分析ツール
https://www.shopify.com/jp/blog/9-ways-to-attract-customers
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ECサイト運営でLTVを向上させるコツ
LTVは「Life Time Value(顧客生涯価値)」の頭文字をとった略語です。特定の顧客が生涯(自社と取引を開始してから終了するまで)でもたらしてくれる利益を指します。ここからは、ShopifyストアでLTVを向上させるコツを紹介します。
購入単価を上げる
LTVは次の計算式で求められます。
LTV=1回あたりの平均購入単価 × 購入頻度(回数) × 収益率
したがって、購入単価を引き上げることでLTVは向上します。購入単価を引き上げる施策として、アップセルとクロスセルがあげられます。
アップセルは購入を検討している製品Aより単価の高い上位製品Bを提案して購入してもらうこと、クロスセルは製品Aに関連する製品Cを提案して同時に購入してもらうことです。
自社ECで、アップセル・クロスセルの施策を実現する方法としてレコメンド機能が有効です。例えばクロスセル施策として、製品Aの購入を検討しているユーザーに対して「他のユーザーは製品Bを一緒に購入しています」などを表示する方法が考えられます。
出典:(pdf)朝日新聞デジタル:LTVとは?重要性や計算式・向上させる方法5つ 成功事例を紹介
https://p.potaufeu.asahi.com/smbiz/case/LTV.pdf
購入頻度を上げる
LTVの計算式を見てわかる通り、購入頻度を高めることでもLTVは向上します。この施策を端的に説明すると「リピーターを育成すること」といえるでしょう。
具体的な取り組みとして、SNSやメルマガなどを活用して顧客との関係性を構築することがあげられます。定期的に自社の製品を思い出してもらえれば、購入頻度を高められる可能性があります。
ただし、同じ商品を同じように提案しても購入頻度は高められません。新たな用途などを提案して、ニーズを掘り起こしていくことが大切です。また、過度なアプローチも控えなければなりません。顧客離れを招いてしまう恐れがあります。
徹底した顧客管理を行う
購入単価や購入頻度を高めるために欠かせないのが顧客の分析です。顧客の行動やニーズがわかれば、適切なアプローチ方法もわかります。例えば、顧客のストア内検索行動に合わせた商品提案で購入単価を高めることもできるでしょう。
Shopifyストアでは、注文のたびにユーザーの詳細情報がお客様リストに追加されます。また、Shopifyアプリを使って顧客情報を管理できます。
似ているユーザーをグループ化して、コミュニケーションの精度や効率を高めることも可能です。新規顧客の開拓には大きなコストがかかりますので、既存ユーザーのLTVを高めることが重要です。徹底した顧客管理で、既存ユーザーと良好な関係を構築し、離反させないことが大切です。
出典:Shopifyヘルプセンター:Shopify公式サイト「顧客管理」
https://help.shopify.com/ja/manual/customers
以上の通りShopifyアプリの中には、LTVの向上に役立つものがあります。LTVの向上を目指している方は活用を検討するとよいでしょう。Shopifyアプリについては、以下の記事で詳しく解説しています。
>>Shopifyでできることとは?3つの基本機能と18のアプリ紹介
物流品質を上げる
物流品質の向上も、LTVの底上げにつながる可能性があります。顧客と良好な関係を築くことで、CS(顧客満足度)の向上につながるためです。具体的な施策として、梱包を丁寧に行う、顧客ひとりひとりに合わせた同梱物(手紙やおまけなど)を入れるなどが考えられます。
一見すると効果は低いように思えますが、競合他社に対するアドバンテージになるため非常に重要な取り組みです。ただし、物流品質の向上には一定の手間がかかります。自社で対応できない場合は、細かなニーズに応えてくれる業者にアウトソーシングするとよいでしょう。
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Shopifyを用いたECサイトの顧客管理のポイント
自社ECを運営するにあたり、重要になるのが顧客管理です。ここからは、顧客管理のポイントを解説します。
CRMアプリを導入する
CRMを目的とするShopifyアプリを導入すると顧客管理を効率化できます。代表的なアプリとして以下のものがあげられます。
【CRMアプリ】
- CRM PLUS on LINE
- HubSpot CRM
- Easy Tagging
例えば、CRM PLUS on LINEは、LINEを活用して顧客管理を行えるアプリです。具体的には、商品購入や会員登録をしたユーザーとLINEでつながれます。これにより、クーポンを発行したり、LINEで再入荷メッセージを送信できたりするようになります。カートに商品を追加したまま離脱したユーザーに、リカバリーメッセージを送信することも可能です。外部システムであるLINEと連携して、効果的な施策を実施できる点がポイントです。
顧客をセグメント化して整理する
顧客を一定の条件でグループ分け(セグメント化)して整理することも重要です。これにより、施策を優先的に実施するべきグループやグループごとに実施するべき施策が明確になります。費用対効果を高めるためのポイントです。「一定の条件」はさまざまですが、基本的な条件として次のものがあげられます。
【条件の例】
- 性別
- 年齢
- 地域
- アクセス地域
- 購入金額
- 購入頻度
- 最終購入日
「購入金額は高いものの、購入頻度は低いグループ」などのように、複数の条件を組み合わせることも可能です。グループ分けが終わったら、グループごとに施策を検討して実施していきます。実際に施策を実施するときは、管理コストに注意が必要です。予算が限られている場合は、施策に優先順位をつけるなど、効率も重視しなければなりません。
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Shopifyを用いたECサイトにおけるユーザー分析のポイント
ユーザー分析も自社ECで売上を立てるため欠かせません。Shopifyは標準機能として、ストア分析機能を提供しています。平均注文金額や販売合計金額、セッション数、リピーターの割合、お客様のコホート分析などを確認できます。
標準機能でも細かな分析を行えますが、自社ECを複数運営したりウェブ広告を活用したりする場合は、基本的に外部の分析ツールが必要です。外部の分析ツールを活用することで、自社ECのデータを蓄積して一元管理できます。また、データを比較しやすくなります。具体的な選択肢として、Googleアナリティクス、Google Search Consoleがあげられます。いずれも、Shopifyストアと連携が可能です。参考に、導入方法を紹介します。
【Googleアナリティクスの導入方法】
- Googleアカウントを作成する
- Googleマーケティングプラットフォームへ移動する
- アナリティクスを選択する
- Shopifyストアの情報など、所定の情報を入力する
- トラッキングコードを取得する
- Shopify管理画面に移動して、オンラインストアの各種設定「Googleアナリティクス」にトラッキングコードを貼り付ける
Googleアナリティクスでは、自社ECに訪れたユーザーの属性・行動などを分析できます。自社ECを訪れたユーザー数、ユーザーのデバイス、ユーザーの地域、ユーザーの流入経路などが主なチェックポイントといえるでしょう。
【Google Search Consoleの導入方法】
- Google Search Consoleへ移動する
- 「今すぐ開始」を選択する
- 表示に従いプロパティを選択する
- 表示に従い所有権を確認する
- Google Search Consoleの設定で「所有権の確認」をクリックして「HTMLタグ」を取得する
- Shopify管理画面に移動する
- 「テーマ>アクション>コードを編集」の順に進む
- 「{/} theme.liquid」を選択して<head>下部に5のHTMLタグを貼り付けて保存する
Google Search Consoleでは、自社ECに訪れる前のユーザーの行動を分析できます。主なチェックポイントは検索クエリ、平均掲載順位、クリック率、クリック数などといえるでしょう。
Shopifyストアを開設する前に運営のポイントを理解
ここでは、Shopifyストアを運営するポイントについて解説しました。基本的な集客の方法として、ブログやSNSの運用、ウェブ広告があげられます。これらを組み合わせてアプローチすると効果的です。
Shopifyストアの運営では、LTVの向上を目指すことも重要。LTVは、購買単価や購買頻度の底上げで高められます。これらを実現するため欠かせないのが、顧客管理とユーザー分析です。アプリやツールを活用すると、顧客管理やユーザー分析の質を高められるでしょう。自社ECを開設する前に、以上のポイントを改めて整理しておくことが大切です。
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