Shopifyで選択できる5プランの詳細とビジネスに合わせたプランの選び方

2023.12.21ECサイト
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Shopifyで選択できる5プランの詳細とビジネスに合わせたプランの選び方
Shopify(ショッピファイ)を利用するにあたり気を付けたいのがプランの選択です。プランの選択を誤ると、毎月の料金負担が重すぎる、ストアを効率よく運用できないなど、ビジネスに悪影響が及ぶ恐れがあります。ここでは、Shopifyで選択できる5つのプランの特徴を解説するとともに、プランの選び方や他サービスとの違いを紹介しています。以下の情報を参考にすれば、展開するビジネスに最適なプランがわかるはずです。

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Shopifyで選択できる各料金プランの特徴や機能

Shopify(ショッピファイ)公式サイト

画像引用元: Shopify公式サイト
https://www.shopify.com/jp

Shopifyは、ニーズにあわせて選べる3つの通常プランとスタータープラン(旧Liteプラン)・Shopify Plusプランを用意しています。プランにより料金や機能は異なるため、ストアを開設するときはそれぞれの内容を理解して目的に合っているものを選ぶことが大切です。各プランの特徴をまとめると次のようになります。

プラン名 スターター ベーシック スタンダード プレミアム Shopify Plus
月額利用料 $5(約725円)/月 $33(約4,785円)/月 $92(約13,340円)/月 $399(約57,855円)/月 $2,000(約290,000円)/月
スタッフアカウント 1 2 5 15 無制限
Shopifyペイメント利用時の
クレジットカード手数料
5% 3.4~4.15% 3.3~4.1% 3.25~4.05% 要問合せ
Shopifyペイメントを介さずに他の決済
サービスを使用する場合の追加料金
要問合せ 2.0% 1.0% 0.5% 0.15~0.30%

出典:Shopify:Shopifyの料金プラン
https://www.shopify.com/jp/pricing/

※2023年12月11日現在の為替レート(145円)で計算しています。

それぞれのプランについて解説します。

スタータープラン(旧Liteプラン)

ビジネスを始めたばかりの事業者に向いているプランです。機能は他プランより制限されていますが、安価で利用できるためECサイト構築前の試験運用などに向いています。

Shopifyスタータープランを端的に説明すると、Shopifyのカートを利用できるプラン、簡易的なストアを作成できるプラン(専用のSpotlightテーマのみ使用可)といえるでしょう。SNS・SMS・メールなどでリンクを共有して商品を販売できます。注文の受付・管理・発送を1つの管理画面で行える「注文管理」、パフォーマンス指標を視覚的に確認できる「ストア機能」なども備えています。ただし、スタッフアカウント数は1個だけです。

出典:Shopify「スタータープラン」
https://www.shopify.com/jp/starter

出典:Shopifyヘルプセンター「スタータープラン」
https://help.shopify.com/ja/manual/intro-to-shopify/pricing-plans/plans-features/shopify-starter-plan/

ベーシックプラン

通常プランのなかで最も安価なプランです。ストアの作成・商品の配送・決済の処理に必要な機能を備えています。

例えば、テーマエディタを利用してストアの外観をカスタマイズしたり、管理画面でストアを管理したりすることが可能です。コストを抑えつつ、ストアの作成ならびにカスタマイズを行いたい事業者に向いています。

また、ベーシックプランでは、スタッフアカウント数が2個になる点もポイントです。とはいえ、2人までしか操作できないため、スモールビジネス向けのプランといえるでしょう。

出典:Shopifyヘルプセンター「ベーシックプラン」
https://help.shopify.com/ja/manual/intro-to-shopify/pricing-plans/plans-features/basic-shopify-plan

スタンダートプラン

ベーシックプランの機能に、プロフェッショナルレポート(標準)、多言語設定などを追加したプランです。

プロフェッショナルレポートでは、顧客情報や販売実績の分析などを行えます。ベーシックプランに比べて、取引手数料が安くなる点、スタッフアカウント数が増える点もポイントといえるでしょう。

スタッフアカウント数は2個から5個に増加します。したがって、複数のチームでストアを運営することも可能です。スタンダートプランは、詳細なレポートを確認しながら販売計画を立てたい事業者や小規模なストアを複数のチームで運営したい事業者などに向いているプランと考えられます。

出典:Shopifyヘルプセンター「Shopifyのプラン」
https://help.shopify.com/ja/manual/intro-to-shopify/pricing-plans/plans-features/shopify-plan

プレミアムプラン

ベーシックプランとスタンダードプランの機能に加え、より詳細なプロフェッショナルレポートやカスタムレポートビルダーなどを利用できるプランです。

配送業者の送料自動計算機能が搭載されている点も見逃せません。注文時に最新の送料とオプションを表示できます。

また、取引手数料は他の通常プランよりも安く抑えられているのが特徴です。プレミアムプランのスタッフアカウント数は15個で、複数のチームでストアの運営を行えます。以上の特徴から、中規模または大規模なストアに向いているプランといえるでしょう。

出典:shopifyヘルプセンター「プレミアムプラン」
https://help.shopify.com/ja/manual/intro-to-shopify/pricing-plans/plans-features/shopify-advanced-plan

Shopify Plusプラン

時間と費用を抑えつつ、高機能なストアの制作を目指せるプランです。Shopifyが提供しているプランのなかで最も高額ですが、このプランでしか利用できないさまざまな機能を備えています。

例えば、Shopify Plusプランに最適化された運用・マーケティングを支援するアプリなどを利用できます。自動化されたワークフローを一元管理できたり10個のサイトをまとめて管理できたりする点も見逃せません。

スタッフアカウント数は無制限です。大規模なストアの運営に向いているプランと考えられます。

出典:shopifyヘルプセンター「Shopify Plus」
https://help.shopify.com/ja/manual/intro-to-shopify/pricing-plans/plans-features/shopify-plus-plan

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Shopifyの料金プランの選び方

Shopifyの料金プランの選び方
次に、Shopifyの料金プランの選び方を紹介します。

Shopifyでのストア開設にあたって自社に適したプランを選択するために、ぜひ参考にしてみてください。

Shopify POS機能の充実度

Shopify POSは、実店舗の在庫・売上・顧客データなどをオンラインストアとリアルタイムで同期させられる機能です。すべてのプランで提供されていますが、具体的な機能は各プランで異なります。

通常プランの特徴は、販売管理・商品管理・顧客情報管理など、基本的なPOS機能を搭載していることです。Shopify Plusプランは、通常プランの機能に加え実店舗のストア分析機能などを搭載しています。

上位プランは、Shopify POS機能が充実しているといえますが、その分料金は割高になるため、自社にとって必要な機能が搭載されているかをよく確認してください。
例えば、実店舗もまとめて管理したいから上位プランを選択するというように、実際の環境に合わせて選択することが大切です。

販売手数料

販売手数料
Shopifyの販売手数料は、料金プランで異なります。通常プランの販売手数料(Shopifyペイメント利用時のクレジットカード手数料)は以下の通りです。

【販売手数料】

  • ベーシック:3.4~4.15%
  • スタンダード:3.3~4.1%
  • プレミアム:3.25~4.05%

また、Shopifyペイメントを介さずに他の決済サービスを使用する場合の追加料金も料金プランで異なります。

【追加料金】

  • ベーシック:2.0%
  • スタンダード:1.0%
  • プレミアム:0.5%

例えば、売上金額が1,000万円と仮定すると、ベーシックプランの販売手数料は340,000~415,000円、追加料金は200,000円、プレミアムの販売手数料は325,000~405,000円、追加料金は50,000円です。販売手数料の差額は10,000~15,000円、追加料金の差額は150,000円になります。

売上額や料金プランによっては、販売手数料などに大きな差が生じます。売上金額と月額利用料、販売手数料のバランスを確認しておくことも欠かせません。

スタッフアカウント数

スタッフアカウント数も料金プランで異なります。通常プランにおけるスタッフアカウント数は次の通りです。

【スタッフアカウント数】

  • ベーシック:2人
  • スタンダード:5人
  • プレミアム:15人

複数名でストア運営業務を分担したい場合は、スタッフアカウント数を踏まえたうえで料金プランを選択しなければなりません。ちなみに、Shopifyではアカウントごとに権限を管理できます。適切なスタッフアカウント数を設定すれば、ストア運営業務を効率よく分担できるでしょう。

Shopifyと他ECカートとの比較

Shopifyと他ECカートとの比較
Shopifyの類似サービスとして、BASE・STORESがあげられます。主な違いは次の通りです。

サービス名 Shopify BASE STORES
利用料金 $33~399(約4,785~57,855円)/月(通常プラン) 0円/5,980円(2024年1月~19,980円) 0円/2,980円
手数料 3.25~4.15% 決済手数料3.6%+40円+サービス料3%/2.9% 5%/3.6%
決済方法 Shopifyペイメント
Apple Pay
Google Pay
Shop Pay
PayPal
Amazon Pay
KOMOJU
携帯キャリア決済
Paidy
SBペイメントサービス
NP後払い
atone
NP掛け払い
GMOペイメントゲートウェイ
Smartpay
後払い.com
コンビニ(Pay-easy)決済
銀行振込決済
クレジットカード決済
あと払い(Pay ID)
キャリア決済
PayPal決済
Amazon Pay
後払い決済
クレジットカード
あと払い(ペイディ)
コンビニ決済
銀行振込
代引き
PayPal
キャリア決済
楽天ペイ
Amazon Pay
PayPay
海外対応 19か国語 英語のみ 英語のみ
集客機能
顧客管理機能
サイト制作機能

※2023年12月11日現在の為替レート(145円)で計算しています。

出典:Shopify「【保存版】Shopifyの決済方法のまとめ」
https://www.shopify.com/jp/blog/payments-list

出典:BASE「料金プラン」
https://thebase.com/price/

出典:STORES「料金プラン」
https://stores.jp/ec/price

Shopifyは、類似サービスに比べ決済方法や海外対応が充実しています。様々な決済方法や言語に対応しているため、越境EC運用に向いているのが特徴です。

越境EC運用をスムーズに行うためには、各国で使用可能な決済システムの知識をつけることも重要です。

こちらの記事では、決済システムの重要性や各国で使われる主要決済システムについて解説しています。詳しく知りたい方は、併せてご覧ください。

>>越境EC運用で気をつけたい各国の主要な決済システムについて

また、集客機能・顧客管理機能・サイト制作機能などにも弱点がありません。本格的にストア運営をしたい事業者に向いているサービスといえるでしょう。各サービスの違いをさらに詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

>>Shopify(ショッピファイ)とBASE・STORESの機能や手数料を徹底比較

Shopifyの料金プランは慎重に選択

Shopifyの料金プランは慎重に選択
ここでは、Shopifyの料金プランについて解説しました。Shopifyは、スタータープラン・ベーシックプラン・スタンダードプラン・プレミアムプラン・Shopify Plusプランを用意しています。

プランにより月額利用料やスタッフアカウント数、利用できる機能などは異なります。自社が展開したいビジネスにあわせて、料金プランを慎重に選ぶことが大切です。一般的に、ベーシックプランは個人事業主およびスモールビジネス向け、スタンダードプランはスモールビジネス向け、プレミアムは中規模・大規模ビジネス向けと位置付けられています。悩む場合はこちらを参考にするとよいかもしれません。

一方で、明確なビジネスプランや目指す規模が定まってない方は、どの料金プランが最適であるのか判断が難しい方ももいらっしゃると思います。

Shopifyでのストア構築や運用に不安のある方は、専門家への相談がおすすめです。

ウルロジを提供しているディーエムソリューションズは、Shopify構築をサポートしています。ストア構築を検討している方はお気軽にご相談ください。

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角田和樹
上場企業であるディーエムソリューションズ株式会社の物流関連サービスで15年間、営業やマーケティング、物流企画など様々なポジションを経験。 現在は物流・発送代行サービス「ウルロジ 」のマーケティング全体設計を担う。通販エキスパート検定1級・2級を保有し、実際に食品消費財のEC事業も運用。ECノウハウに対しても深い知見を持ち、物流事業者としてだけでなく、EC事業者の両面からnoteウェビナー等での情報発信を行う。